当社の事業の柱は、顧客にCAE（Computer Aided Engineering）に関するソリューションサービスを提供することです。CAEとは、コンピュータ上で仮想的に設計や実験といった、いわゆるコンピュータシミュレーションを行うことができるソフトウェアの総称です。実際のものづくりの開発現場では、様々な試作モデルで実験や試験を繰り返しながら開発が進められますが、現物の試作や実験には莫大な開発費がかかります。そこでCAEの技術を利用して、あらかじめコンピュータ上で試作モデルを作ってシミュレーションし、様々な厳しい条件をクリアするための懸念事項や不安な点を解消させるのです。コンピュータ上であれば試作・実験を繰り返し行っても、実物よりも短時間で行うことができるだけでなく、費用も安価になります。これは製品開発における時間とコストの削減につながり、時には製品競争力にも貢献します。

　このCAEをメーカー各社に提供しているのが当社です。実際に自動車や携帯電話をはじめ、家電製品や輸送機器など、日常生活で使われている多くの製品を開発する過程においてCAEが用いられています。

　当社が扱っているソフトウェアの開発元の大半が欧米資本の企業です。それを日本国内で販売し、技術的なサポートを継続して行うことが、当社の代表的なビジネスモデルです。必要に応じて顧客のニーズを開発元にフィードバックしたり、販売戦略について交渉したり、技術情報や販売契約に関する情報を双方で共有するなど、職種問わず、英語が必要となるシーンが多くあります。そのため、社員の英語力向上が育成課題の一つです。

　海外の開発元担当者を交えて会議をする場面も日常的にありますから、「英語できちんと発言できなければ･･･」という危機感は、社員の多くが共有している課題だと思います。また海外出張も多く、昨年度の海外出張者は年間延べ250人以上にのぼります。社員数が約350人ですから、かなりの数ではないでしょうか。出張は一度行くと大抵1週間は滞在し、現地で交渉や会議、場合によってはトレーニングといった内容が英語でひたすら続きます。

　このような業務のためにCommunicating on Business、Meeting、Discussion、Presentation、E-mail Writing、Negotiationなどを中心に年間を通じて英語研修を設定しています。時には希望者が予定数よりも多く、抽選で受講者を決める場合もあります。

　また、英語に関するレベルチェックのためにTOEIC(R) のIPテストは年4回行っており、うち年2回は会社が受験費用を全額補助しています。また社外のスクールや通信教育も講座が多くあり、自己啓発として勉強したいという人に対しては、定められた期間に修了すれば、費用を会社が一部もしくは全額負担するシステムなども設けています。

　CASECは、新卒および中途採用の選考試験として使っています。実はCASECに出会うまでは、英語に関する採用試験は大きな課題の一つでした。かつては、TOEIC(R) テストのスコアレポートを持っている方には提出していただき、持っていない方には自社で作成した英語試験を受けていただくという方法をとっていました。しかし、自社英語試験の内容ではTOEIC(R)との関連性もなく、客観的評価は得られませんでした。またTOEIC(R) についても、有効期限を過ぎたスコアが提出された場合、現時点の英語力が測れないという点が課題となっていました。

　そんなときに知ったのがCASECです。CASECは短時間で英語力を絶対的な値で測定できる画期的なテストだと知りました。またTOEICR テストの点数に換算したときの精度も高く、これまでのTOEICRスコアのデータも活かせる点を評価しました。しかも試験時間は大抵40分、長くて60分で済みます。まさに私どものニーズに合ったテストで、それまでの悩みは一挙に解決しました。

　試験終了後すぐにスコアが出ることは、非常にありがたいですね。採用の合否結果は、できるだけ早く出すことが応募者の方にとって有益なため、スピーディーに結果が出て、得意分野や不得意分野までがスコア表にきちんとまとまって出てくるというのは、判断の材料の一つとして大変助かります。ちなみに、採用試験だということを踏まえ、受験者自身は自分のスコアを見ることができないようスコア表示のシステムを変更してもらっています。

　事情があって面接日にCASECを受ける時間がない方には自宅で受験してもらうケースもあります。こういった柔軟な対応ができるのも、CASECがインターネット上で受験できる試験だからこそと考えています。CASECのおかげで、私共が長年悩んできた英語の採用試験についての懸案事項を解消することができました。

　社内でも徐々にCASECの認知度は高まってきていますし、手軽に受験できることから、今後は採用のみならず、必要に応じて全社的に利用することも検討しています。